| 銘柄 | 予想 | 当日騰落 | 判定 | コメント |
|---|---|---|---|---|
| SOX（フィラデルフィア半導体指数） | 中立 | - | 未検証 | AI相場の中心的存在だが調整局面入り。半導体価格上昇の持続可能性に疑問符が付き始め、上値が重い展開。 |
| Apple関連・最終消費財 | 中立 | - | 未検証 | 半導体価格高騰を受けた製品大幅値上げが消費鈍化懸念を呼び、半導体株の調整を先導した可能性。 |
判定は 順張り=当日+0.5%超で◯／逆張り=当日+0.5%超で反発◯ 続落-0.5%超で✕／±0.5%以内は△。 海外株や日経先物など逆引き不可能な銘柄は「未検証」になります。予想は投資助言ではなく参考情報です。
日経平均やS&P500が短期的に乱高下するなか、改めて確認しておきたいのが「何が株価の大きなトレンドを決めるのか」という根本的な問いだ。テクニカル分析の前に、このそもそも論を押さえておくことが今の相場では特に重要になっている。
結論から言えば、米国の金融政策——利上げか利下げか——が米株市場の長期トレンドを左右する最大の要因だ。リーマンショック後の低金利時代、S&P500の52週移動平均線はほぼ一貫して上向きで推移した。コロナショック時に一気に金利を引き下げると、株価は急落後に急反発し、金融緩和のパワーを見せつけた。その後のインフレ抑制のための急速な利上げ局面では、表示期間中で最長の株価トレンド低迷が訪れた。関税問題やイラン情勢も短期的に52週線割れをもたらすことはあるが、長期トレンドを変えるインパクトを持つのは利上げ局面のみというのが経験則だ。
今週（7月29日）にFOMCが控えているが、FedWatchの数値が不安をかき立てている。現状維持（3.5〜3.75%）の確率は65.8%と過半数を維持しているものの、わずか1週間前の87.2%から急低下。利上げ確率は34.2%まで上昇しており、FOMC直前のこれだけの割れ方はリスク要因と言わざるを得ない。
年末（12月）の政策金利見通しはさらに驚きの内容だ。2回利上げシナリオ（4.0〜4.25%）が39.1%と1ヶ月前比で約10ポイント上昇し、1回利上げシナリオを逆転して最多となった。年内1回という市場コンセンサスが、いつの間にか2回に塗り替わりつつある。
なぜここまで利上げ観測が高まったのか。主因は原油価格の再騰だ。イラン情勢が一時落ち着いたかに見えたが、足元で再び悪化。原油高はエネルギーコストを押し上げ、CPI全体に波及する。前回のCPI統計では航空運賃・エネルギー分野が前年同期比26.5%上昇と突出しており、インフレが単なる一時的現象では済まなくなってきた。
さらに、Appleの半導体価格高騰を受けた製品の大幅値上げも見逃せない。半導体需要増→設備投資拡大→価格上昇→企業収益増、というサイクルが短期的な強気論の根拠だったが、最終製品まで大幅な値上げが波及すると消費者の購買余力が問われる。半導体価格の上昇が本当に持続可能なのか、株価はその先を織り込もうとしているようにも見える。
足元では政策金利の上昇を折り込む形で市場金利が上昇しており、株式の相対的な割高感が意識されやすい環境になっている。ただし、今回の利上げ局面は0金利からのスタートではない点が前回と異なる。少しの利上げでインフレが落ち着けば、長期上昇トレンドは維持される可能性もある。
カギを握るのは今週のFOMC、とりわけパウエル議長の発言と年内の利上げ回数に関する示唆だ。利下げの波が続くのか、利上げの波へ転換するのか——その見極めが今後の投資判断で最も重要な軸となる。CPI動向、原油価格の推移、FedWatchの数値変化を丁寧に追い続けることが、現在の相場を生き抜く上での基本動作だ。